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賃貸物件のエアコンは交換可能?事前に賃貸情報サイトから確認しよう


賃貸物件を探す際は、賃貸情報サイトが役立ちます。
現地を訪問しなくても写真で確認できるからです。
実際に現地を確認したほうが具体的な下見や周辺環境も把握できるのですが、新しい住まいを探す際に多くの物件情報を比較するときは時間と手間を節約することも大切です。

 

賃貸物件の環境を賃貸情報サイトで確認するコツ

不動産会社を訪問しないまま写真で概要を確認することで、ある程度の好みや使い勝手を知ることができます。賃貸情報サイトは部屋の写真を掲載していますので、環境と設備の一覧にも注目します。物件概要とは別に、どのような設備機器類を利用できるかを知ることができるからです。

賃貸情報サイトは設備ごとの写真を掲載していることも多く、実際に現地で確認するよりも冷静に把握できるメリットがあります。不動産会社の担当者と同行して現地を下見しているときは緊張感もありますので、つい見逃してしまう設備がないとも限りません。賃貸情報サイトの写真ならば、自分で意識し忘れている設備にも気づくことができます。賃貸物件でもエアコンが常設されている場合があり、入居者は自由に使用できるのが魅力です。

電気の使用契約を締結するときに電力会社の担当者が訪問してきますので、担当者のいるときに試運転をすると不具合の確認もできます。賃貸借契約を締結する前に現地を下見しても、実際に入居していなければ電気使用契約が締結されていない状態ですから、エアコンなどの設備を動かして確認することはできませんので、賃貸情報サイトの写真だけでも情報としては十分です。訪問して下見をするだけが状況を把握できることとは限りませんので、積極的に賃貸情報サイトを活用しましょう。

賃貸物件に設置されているエアコンの特徴とは

賃貸物件に設置されているエアコンは、大きく分けて二種類あります。賃貸物件のオーナーが指定して設置されている場合と、前の入居者が残していった状態のまま設置されている場合です。いずれも新品ではないのが共通点ですが、オーナーが指定して設置されているエアコンは不動産管理会社の意向でプログラム済みの場合もあるのがポイントです。具体的に言うと、エアコンの稼働時間をプログラムで設定してある状態です。就寝時間帯は自動設定でタイマーオフになるなど、入居者がコントロールできない状態で管理されていることがあります。

前の入居者が残していった状態のままであれば、オーナーの意向とは関係なく設備としてシンプルに運転できますので、入居者の都合だけで運転させたり停止させたりできます。誰がコントロールできるのかがポイントです。前の入居者が残していっただけのエアコンであれば、故障したときは自分で交換することになります。費用面ではコストと言えますが、自分の好きなエアコンを購入して設置できるメリットもありますし、基本的に自分の都合で運転できるのがポイントです。

賃貸物件の設備機器として設置されているエアコンは、故障した場合は不動産管理会社に連絡します。修繕もしくは交換が行われますが、入居者の金銭的な負担は不要です。金銭的にはお得と言えますが、どのようなエアコンが設置されるのかはオーナーと不動産会社の都合で決まります。自分が選んで好きなエアコンに交換してしまうと、退去時の原状回復義務で元のエアコンに戻しておく必要が出てきます。手間になるだけでなく、故障したからと言って処分してしまうと新品のエアコンで設置しなければならない場合もあるので要注意です。

賃貸物件は原状回復義務を理解しておくコツ

賃貸物件に入居するときは退去時のことも把握しておくと良いでしょう。入居者には退去時に原状回復義務が規定されているため、入居したときの状態に整えて退去する決まりになっているからです。住まいそのものに対しては自然に経年劣化しますので、経年劣化の範囲内であれば回復させる必要がありません。設備機器類に関しては消毒殺菌して衛生的な状態に戻すことになります。基本的に原状回復の作業そのものは、入居者が退去時に行うといっても実際に作業するのは不動産管理会社です。不動産管理会社が指定した業者が清掃とメンテナンスを実施します。原状回復の費用は敷金から差し引かれますので、基本的に入居者が新しく負担することは稀です。

ただし設備機器が許可なく交換されている場合は、元の製品に戻しておく必要があります。入居者が自分の判断で購入して設置したエアコンは退去時に取り外して持ち出すことになります。最初に設置してあったエアコンを保管しているならば、そのまま元通りに設置しなおしておけば問題ありません。けれども自分で購入したときにリサイクルに出してしまっていれば、不動産会社に報告する必要があります。

賃貸物件の設備機器類は、基本的に不動産管理会社の判断が重要なので、オーナーと不動産管理会社が指定する設備に戻すことになるため、入居者の自分勝手な判断で買い替えをしてはいけないので、かえって経済的に負担となります。賃貸物件に入居するときは退去時に原状回復義務があることを意識するように心掛けましょう。賃貸情報サイトは環境や設備の写真を掲載していても、原状回復義務に関する説明が少ない場合がありますので、意識的に注意するようにしましょう。