チャットでお部屋探しが出来るおすすめサイト!手軽に賃貸検索ができる口コミでも人気の賃貸情報サイトを比較ランキングでご紹介します!

キャンセルで違約金が発生する可能性は?賃貸情報サイトを詳しくチェック!

不動産店まで足を運ばなくても、パソコンやスマートフォンなどを介して簡単に好みの賃貸物件などが探せるようになっているのが賃貸情報サイトです。
単身者向けのアパートやマンションだけでなく、3世帯で住める広さがある一戸建て住宅の賃貸物件も調べられるようになっていることから、若い一人暮らし世代以外にも需要があることで知られています。
そんな賃貸情報サイトで違約金が発生することはありえるのでしょうか。

 

賃貸情報サイトはかなり便利です

賃貸情報サイトの多くが会員登録不要で、必要な物件情報のみを集められるようになっています。職場や学校から近い、最寄駅から徒歩10分圏内にある、ペットと一緒に入居することが可能など住む上で必須になる条件を絞り込んでのリサーチが無料で行えるようになっているのです。

全国各地ではなく現在の居住区や実家のある場所など地域を限定しての絞込み検索も可能であることから、余計な情報を避けて本当に必要な賃貸情報だけが欲しいと考えている方にとって便利だと言えるでしょう。気になる物件の下見の予約もネットを仲介して行えるようになっているといった手軽さが利便性に優れていると好評を得ている要因となっています。

もうひとつ賃貸情報サイトのメリットを挙げるなら、不動産業者の担当者と対面せずに物件の詳細な情報を調べられる点が大きいと言えます。不動産業者の中には自社にとってリターンの大きな賃貸物件を中心に宣伝してきて、顧客が本当に求めている条件や利便性を後回しにするようなところが残念ながら存在しています。自分でリサーチをかける賃貸情報サイトなら、不必要な情報に惑わされる心配が薄れるようになっているのです。

 

賃貸情報サイトで違約金の発生はあるのか?

手軽で簡単に利用できることから賃貸情報サイトの利用者は年々増加している傾向にありますが、運営サイトと利用者双方の増加によって以前はなかったトラブルが発生しやすくなっているのも事実です。

例えば気に入った物件があったので内装を直接確認したいと見学の予約を入れたのに、現地まで行ったら不動産業者の担当者から全く違う物件を紹介されたなどのトラブルが実在しています。80パーセント以上の賃貸情報サイトが堅実で嘘の無い営業をしているとされている一方で、あまりよくないサイトが存在しているのもまた事実なのです。

最近多いトラブルで気をつけるべきなのが、賃貸情報サイト経由で入居を申し込んだ物件にキャンセルの届けを出したところ、事前に説明のなかったキャンセル違約金が発生したという事例です。いくつもの不動産業者の賃貸情報を同じような形式で雑多に掲載しているような賃貸情報サイトの中には、同じウェブページに表示された物件であっても管理している不動産会社の違いから違約金が生じるものと必要ないものの両方が示されるなどといった問題があります。

他の物件にはこの期間までならキャンセルをしても違約金は発生しませんと書かれているのに、その近くにあったリンクから申し込んだ物件には必ず違約金が発生するような可能性があるのです。つまり100パーセント違約金が生じませんと断言されている賃貸情報サイトを除いて、多くの賃貸情報サイトでキャンセル違約金を請求される可能性があります。物件探しの際には違約金の有無を確認することが大切だと言えるでしょう。

 

違約金は気をつけさえすれば避けられます

賃貸物件に入居する前から余計なお金は支払いたくないと誰もが考えるものなので、キャンセル時に違約金がかかる賃貸情報サイトは避けることが無難です。または下見などの予約は頻繁に入れても最終的な入居申請は本当に決まったときまで出さないなどの対策をとれば、余計な違約金の発生が避けられますのでおすすめです。

万が一賃貸情報サイトの操作ミスで入居するつもりのなかった物件に予約を入れてしまった、その後すぐにキャンセル申請を出したのに違約金が請求されたなどの場合には、クーリングオフを適応するといいでしょう。賃貸物件の借り入れには部屋を借りる側が一方的に不利な契約を強いられたときの救済策として、ほぼ例外なくクーリングオフ制度が設定されています。

賃貸情報サイトの運営会社や実際に部屋を貸し出す不動産会社に連絡を入れても違約金の発生が覆らないようなら、可及的速やかにクーリングオフを申請するのが望ましいです。クーリングオフは電話一本で済むことも多いので、これから部屋の借り入れを行うことを検討している方は保険で該当する電話番号を控えておくのもいいでしょう。

 

賃貸情報サイトで発生する違約金は注意さえ払っておけば避けられるものがほとんどであるのも事実ですが、それでも悪質な形で請求が届く可能性は僅かながらあります。ひとりで解決するのが難しいときには弁護士や司法書士の無料相談を利用する、法テラスに相談するなどの対策も最後の手段で頭に入れておいてください。
ただし契約者本人に非がある自覚があるようなら、無駄に騒ぎ立てずおとなしく違約金を支払うことも大切になっています。