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喫煙は賃貸情報サイトに問い合わせ時に申告すると安心

賃貸物件を探す場合は、家賃や立地を優先するのは当然のことですが、居住空間となるわけですから、快適に住み続けることができるかどうかという点も、事前に知っておくことが望まれます。

住んでみないとわからないことは多々ありますが、あらかじめ確認できることは前もって知っておくに越したことはありません。

喫煙者は事前に賃貸情報サイトで確認を

喫煙についての対応も、事前に把握できる場合が多いです。

賃貸情報サイトに問い合わせをするときには、喫煙についても聞いておくと良いでしょう。

以前とは異なり、喫煙者はかなりの少数派となっています。

2017年時点の日本の平均喫煙率は、男性が28.2%で女性が9.0%です。

全体でおよそ18.6%の人しか喫煙していないわけですから、タバコの煙に対する世の中の対応も、家主の対応も変わってきつつあります。

とはいえ、禁煙マンションや禁煙アパートというのはほとんどありませんので、非喫煙者でタバコの煙を気にする人は、賭けのような状態で入居を開始するようなものです。

現在は喫煙者は5人に1人もいませんから、喫煙者が隣近所にいたら不運と感じ、転居することもあり得るでしょう。

現在は賃貸物件の空きも増えており、礼金ゼロ物件も多くなっていますから、以前よりはずっと容易に引っ越しができます。

そうなると、家主が喫煙者を好まなくなることもあり得ます。

家主が喫煙者を気にするかどうかは、賃貸情報サイトに問い合わせて、事前に確認しておくのが無難です。

非喫煙者と万が一トラブルになった場合、仲裁者となるケースが多い家主がどういう姿勢であるかは大きな問題となります。

ベランダ喫煙に対する評価とは?

ベランダ喫煙は、刑法では問題ありませんので、ベランダで喫煙したことで罪に問われるということはありません。

ただし、民事裁判で不法行為と認定され、損害賠償の対象になる場合はあります。

実際に民事裁判で争われたケースでは、ベランダ喫煙を禁止されるということにまではなりませんでしたが、被害を訴えている近隣住民の要請にもかかわらず喫煙を続けたことに対する、慰謝料5万円の支払い命令が出ました。

判決では、集合住宅に住む以上、煙が室内に入ってくることへの受忍義務があるとも述べられています。

現実的に可能かどうかは別として、引越しという手段もあるわけですから、他者が自宅で喫煙するのを禁止する法的権利はないということになります。

分譲マンションなどの規約で、ベランダ喫煙を禁止しているところもほとんどありません。

賃貸住宅でも、全戸完全禁煙をうたっているところは稀です。

現時点では空室を埋めるためには、入居条件に禁煙を挙げることは得策ではないと多くの家主が考えていることになります。

ただ、喫煙者がいることで引越す人が多くなれば、状況は変わっていくかもしれません。

入居後にタバコを吸うのを理由に転居を迫られることはありませんが、トラブルになったときに肩身が狭くなる可能性はあります。

現時点で、家主がタバコに対してどういう姿勢であるかを知っておいたほうが無難ではあるでしょう。

賃貸情報サイトをうまく活用する

インターネットで賃貸情報サイトを利用すると、希望に合う物件の絞り込みが短時間で簡単にできます。

絞り込んで選び出した物件を個別に表示すると、問い合わせフォームも出ますので、そこに喫煙者に対する何らかの制約があるかどうか尋ねてみるのがおすすめです。

オンラインで24時間問い合わせでき、時間を気にせずに済むので便利です。

喫煙者の場合は、退去時に原状回復費用を加算されるケースが少なくないようです。

それだけで済むなら問題はないでしょうが、その他にも何かあるのかを事前に知っておければ安心です。

賃貸情報サイトがオンラインで公表している物件情報には、喫煙に関する情報がないのが一般的です。ただウェブページ内に記載がないから、喫煙者に対して何の注意事項もないとは限りません。

家主が個人である場合などは特に、実際に契約に至るまでに喫煙者であることがなんらかの影響を及ぼすこともあり得ます。

今や喫煙者は少数派ですから、以前には考えられなかったような対応をされる可能性もあります。

そうしたことは、早いうちに知っておくに越したことはありません。

物件探しには膨大な時間を要しますから、なるべく効率的に行いたいものです。

喫煙者を歓迎しない家主でありそうなら、その後長く居住することを考え、まずは他を当たってみるということもできます。

現在は借り手市場ですから、物件数はかなりあり以前に比べればより取り見取りとも言える状況です。

喫煙者歓迎の家主の物件なら、他の居住者も皆喫煙者であり、周囲に遠慮せずにトラブルなしに暮らせる可能性も高いでしょう。